コールセンターも送迎バスもオゾンで空間ごと対策

新型コロナウイルスの流行時、社内ではどのように対応しましたか？

日本国内でのコロナウイルスの流行がはじまり、流通小売・旅行業界からの依頼が減ってしまったのですが、金融業界のクライアントの請求書発行業務や通販業界のクライアントの広告業務など仕事の依頼は絶えずありましたので、弊社の事業所を止めるわけにはいきませんでした。完全テレワークで回る業務内容ではないので、社内を密にしないよう特別なシフトに変えて、オフィスもメールセンターも絶えず稼働させていました。

日頃はクライアントから顧客情報の管理について問われるのですが、それに加えてウイルス対策の質も求められるため、必死になって色々なものを探しました。地震や停電などのバックアッププランを作っており、拠点も分散化していたのですが、ウイルスについては盲点でした。

まず、マスクと消毒用アルコールですが、インターネットおよび店頭から転売品で高額なものであっても背に腹は代えられないということで、毎日のように買い足していました。2月の時点では3、4月分の2ヶ月分を備蓄しておけば5月には流通が回復するのではという見通しのもと頑張って集めていました。

役員は土日に薬局に回ってマスクを買いに走っておりました。それでもなかなか手に入らなかったのですが、そのかいがあって全従業員用に15枚ほどマスクを配布しました。次に、パソコンのキーボードなどの消毒用にはアルコールだけだと間に合わないため、次亜塩素酸水やオゾン水なども作って対応していました。世の中的に物資が不足している状況でしたので、オペレーションの画一化よりも、手元にある装備を臨機応変に使いこなして対処していくスタンスでした。

マスクや消毒液を含め、コロナ対策に関しての費用は1000万円を超えています。

なぜオゾン発生器を導入したのですか？

導入の理由は、新型コロナウイルスの感染症対策のためです。消毒液やマスクなど以外に、空間ごと消毒できる製品を探しておりました。直接のきっかけとなったのは、テレビで阪神タイガースが球場のベンチにオゾン発生器を取り付けているというニュースを見たことです。このニュースは2月だったと思いますが、これをきっかけにオゾンについて調べることになりました。

野球球団のような人と人とが密になっている空間を経営する企業がオゾン導入に踏み切ったということが、オゾンに対する信頼感につながりました。ただ、調べた時期ではなかなか在庫がないのと、あっても値段がすごく高い製品ばかりでした。

オゾンマートに関してはメールで質問させていただいてしっかりした返答をいただいたので、購入に踏み切りました。オゾンマート製品にしてよかったのは、弊社がオフィス・コールセンター・送迎バスなど様々な空間で使用するのに合わせたオゾン発生器が販売されていたことです。それぞれの場所に応じた発生器を使わせてもらっています。4月に発行した社内報で全社員にコロナウイルス対策についての方針やオゾン発生器で対策することなど情報発信をして、社内での理解につなげました。

導入後、従業員からどのような声がありましたか？

従業員からの評判はいいです。オゾンは特有の匂いがあるため、オゾンガスが発生しているのが分かるというのが一番の安心感につながっています。ただ、ウイルス自体に色がついているわけでもないので、オゾンガスだけでなく、他の施策も並行して行っています。

弊社従業員にはコロナ陽性者が幸いにも出ていませんが、陽性者が出たとしても「あれだけの対策をしていたのにコロナに感染してしまったんだ」と思われるように徹底しています。現に来客はお断りさせていただいております。今回のインタビューでオゾンマートの社員の方と応接室でお話をさせていただきましたが、これは何ヶ月ぶりかの使用となります。

各オゾン発生器はどのように使い分けていますか？

送迎バスでは、オースリークリア2本体に付属されているチューブを繋いで車両の窓に差し込んで、オゾンガスを噴霧しています。コールセンターやメールセンターでは、複数台利用して夜間ずっと稼働させています。

例えば、300人が入れる規模のコールセンターでは、オゾンクラスター1400を2台同時に利用して夜間ずっと稼働させて、朝来た時に窓を開けて換気するようにしています。オフィスでは、夜間での使用に加えて卓上に置く低濃度タイプのオゾンクルーラーも使っています。

今後の企業のコロナウイルス対策をどう考えていますか？

企業に求められる非常時の備蓄アイテムの量が非常に増えると思います。弊社では、6月頃から物流が比較的落ち着いてきたのもあり、アルコールやマスクなどの各消耗品のストックを非常に強化しました。それまでは地震や火災などがあった際の非常用バッグの準備でしたが、今回のようなことが起こると長期間に渡って継続的に必要になることが分かりましたので。

またクライアントとのコミュニケーションもリモートに切り替えておりますし、社内にも他社の方の立ち入りをお断りさせていただいています。政府による終息宣言がなされない限り、継続するスタンスでいます。