PSEマークとは？2種類の違いと「マークがあれば安全」と言い切れない理由

電気製品の本体や電源プラグの近くに、「PSE」と書かれた小さなマークが付いているのを見たことはないでしょうか。ネット通販やフリマアプリで電気製品を買うとき、このマークの意味を知っているかどうかで、製品を見る目は大きく変わります。実は、PSEマークは「国が安全を保証したしるし」ではありません。この記事では、PSEマークの意味と2種類の違い、そして「マークがあるから安心」と言い切れない理由を整理します。最後に、購入前に確認したいポイントもまとめます。

PSEマークとは｜電気用品安全法に基づく表示

PSEマークは、電気用品安全法という法律に基づく表示です。PSEは「Product Safety Electrical Appliance & Materials」の頭文字をとったものです。コンセントにつないで使う家庭用の電気製品の多くが、この法律の対象になっています。

対象となる電気用品を日本国内で製造・輸入して販売する事業者は、国が定めた技術基準に適合していることを確認し、PSEマークを表示する義務があります。マークのない対象製品は、国内で販売できません。

ここで大切なのは、PSEマークの仕組みです。PSEマークは、国や役所から「取得」したり「許可」されたりするものではありません。基本は、事業者が自ら基準への適合を確認して表示する、自己確認の制度です。製造や輸入を行う事業者は、扱う製品がPSEの対象かどうかを自分で判断し、必要な確認と手続きを行う必要があります。

「PSEマーク取得済み」「PSE認証取得」といった表現を見かけることがありますが、制度の本来の姿とはずれた言い方です。こうした表記が、後で説明する誤解のもとにもなっています。

ひし形と丸形の違い｜2種類のPSEマーク

PSEマークには、ひし形と丸形の2種類があります。形の違いは、製品の危険度に応じた区分の違いを表しています。

ひし形｜特定電気用品（116品目）

ひし形のPSEマークは、「特定電気用品」に表示されます。構造や使い方から見て、特に危険や障害が起きるおそれが大きいとされる116品目が指定されています。

特定電気用品は、事業者の自己確認だけでは販売できません。国に登録された検査機関による適合性検査を受けることが義務付けられています。2種類のうち、より厳しいチェックが求められる区分です。

身近な例としては、次のようなものがあります。

• 延長コードやマルチタップ（電源タップ）
• 差込みプラグやコンセントなどの配線器具
• ACアダプター（直流電源装置）
• 電気温水器、家庭用の電気マッサージ器　など

丸形｜特定電気用品以外の電気用品（341品目）

丸形のPSEマークは、「特定電気用品以外の電気用品」に表示されます。特定電気用品には該当しないものの、電気用品安全法の対象となる341品目が指定されています。

丸形の場合、登録検査機関による検査は義務ではありません。事業者が技術基準への適合を自主的に確認し、表示する仕組みです。

身近な例としては、次のようなものがあります。

• 電気冷蔵庫、電気洗濯機、テレビ
• 扇風機、電気カーペット、電気ストーブ
• リチウムイオン蓄電池（モバイルバッテリーを含む）　など

なお、モバイルバッテリーは事故の多発を受けて規制対象に加えられ、2019年2月1日からは、基準に適合しPSEマークを表示した製品でなければ販売できなくなっています。

PSEの対象にならない製品の考え方

一方で、PSEの対象にならない製品もあります。代表的なのは、パソコン、スマートフォン、タブレット、デジタルカメラなどです。これらの本体は、法律上の「電気用品」に該当しないため、PSEマークは付きません。

ただし、注意したい点があります。本体が対象外でも、付属するACアダプターや内蔵のリチウムイオン電池は電気用品に該当し、PSEの対象になります。「本体にマークがない＝違法」ではなく、「どの部分が対象なのか」を分けて考えることが大切です。

PSEマークがあっても「安全の保証」ではない理由

PSEマークは、あくまで事業者による基準適合の確認を示す表示です。国がひとつひとつの製品を検査して、安全を保証しているわけではありません。

ひし形（特定電気用品）には登録検査機関の検査が義務付けられていますが、丸形（特定電気用品以外）は事業者の自主確認が基本です。この仕組みのため、制度を正しく理解していない事業者が、適正な確認をしないままマークを表示してしまうケースも起こりえます。

特に、海外から輸入された安価な製品では、注意が必要です。マークは印刷やシールで表示できるため、形式上マークが付いていても、基準への適合が適切に確認されていない製品が流通している可能性は否定できません。「日本適合・PSEマーク取得済み」のような表記だけを根拠に、品質や安全性を判断するのは避けたいところです。

つまり、PSEマークは「最低限の前提条件」と考えるのが現実的です。マークがない対象製品は論外として、マークがあっても、販売元の信頼性とあわせて判断する姿勢が大切になります。

ネット通販・フリマで電気用品を買うときの確認ポイント

PSEマークのない対象製品を日本国内の消費者に販売することは、法律違反です。経済産業省も、インターネット取引で製品を販売する事業者に向けて注意を呼びかけています。それでも、ネット通販やフリマアプリでは、制度をよく知らないまま出品・販売されている製品が紛れ込むことがあります。

購入前には、次のポイントを確認することをおすすめします。

• 商品ページや本体写真で、PSEマークの有無と形（ひし形か丸形か）が確認できるか
• マークの近くに、届出事業者名（メーカーや輸入事業者の名称）が表示されているか
• 販売者の会社名、所在地、連絡先が明記されているか
• 日本語の取扱説明書や、定格電圧・消費電力などの仕様表記があるか
• 相場と比べて極端に安い、メーカー名が確認できない、といった不安要素がないか

オゾン発生器のような輸入品の多い電気製品でも、考え方は同じです。電源コードやACアダプターを使う製品であれば、PSEの対象部分があるはずです。商品ページでマークや事業者表示が確認できない場合は、購入前に販売元へ問い合わせてみると安心です。回答が曖昧な販売者からの購入は、慎重に判断したほうがよいでしょう。

また、フリマアプリやネットオークションでは、各サービスがPSE関連の出品ルールを定めている場合があります。中古の電気製品を売り買いするときは、サービス側のガイドラインも確認しておくと、思わぬトラブルを避けやすくなります。

PSEマークを正しく知って電気用品を選ぶために

PSEマークは、電気用品安全法に基づく大切な表示です。一方で、その実態は事業者の自己確認を基本とする制度であり、「マークがあれば絶対に安全」という意味ではありません。

電気製品を選ぶときは、マークの有無だけで判断を終わらせないことが大切です。マークの形、届出事業者名、販売者情報、説明書や仕様の表記といった複数の観点をあわせて確認することで、リスクの高い製品を避けやすくなります。

PSEマークの意味を正しく知っておくことは、ネットで電気製品を買う機会が増えた今、自分や家族を電気製品の事故から守るための基本的な備えになります。